地震と住宅の新常識
家づくりに欠かせない建ぺい率・容積率の基礎知識と緩和方法を解説のインデックス
家づくりの計画を立てる際、建ぺい率と容積率は計画の基礎となる重要な部分です。この2つは、土地を有効に活用できるだけでなく、周りの環境と調和がとれたり、安全面が保たれたりと大きく影響します。
今回は、建ぺい率と容積率の基本的な概要とその緩和方法について詳しく解説します。家づくりを検討している方はぜひ参考にしてください。
建ぺい率と容積率は、住宅を建てるときや土地を購入するときに必ず確認しなければならない指標です。どちらも法律で定められており、それぞれの制限を守らなければなりません。
建物を建てる土地の面積、つまり敷地面積に対する、建築面積の割合のことです。建築面積は建物を真上から見た面積に値します。建ぺい率が高ければ高いほど、敷地に対して建物が占める割合が高くなり、大きな建物が建てられるということになります。
ただし、建ぺい率の上限は定められており、基準を超える建物は建築できません。仮に、建ぺい率が60％と定められている土地では、敷地全体の60％までの面積しか建物として使用ができないことになります。
要するに、100㎡であれば60㎡の建物しか建てられないということです。建ぺい率の数値は、隣接する建物との距離を確保し、日当たりや通風、景観の維持など環境を保つ観点から定められています。
関連記事：建ぺい率とは？容積率の違いや調べ方・計算方法・緩和条件を解説
一方、容積率は土地面積に対して建物の延べ床面積がどれだけの割合を占めるかを示す指標です。延べ床面積とは、建物の各階の面積の合計を指します。建ぺい率と同様に、容積率も設計に大きな影響を与える指標です。
容積率が高ければ高いほど、より多くの床面積や階数を確保することが可能です。そのため、商業施設や高層ビルの建設などに活用されています。仮に、容積率500%の土地の場合は、複数階建ての大規模な建物が建築できます。
どちらも土地の広さに対して、どのくらいの建物が建てられるかの割合を示すものですが、以下の点に違いがあります。
建ぺい率は、周囲との適切な距離を保つために設けられた基準です。一方で、容積率は土地面積に対し、建物の総床面積がどの程度の割合を占めるかを示す指標です。どちらも無秩序な階数や規模の拡大を抑制するために設定されています。
それぞれの計算式は以下の通りです。
・容積率（％）＝延べ床面積÷敷地面積×100（％）
・建ぺい率（％）＝建築面積÷敷地面積×100（％）
どちらも上限は、行政が定める用途地域の種類によって決まっています。用途地域とは、建築可能な建物の種類や制限をエリアごとに定めた規制のことです。購入を検討している土地がどの用途地域なのかは、それぞれの区町村で調べられるので、事前に確認しておきましょう。
どちらも地域の健全な発展と、住環境の安全・快適性を維持するために基準が設けられています。建ぺい率は、隣接する建物との距離を保つことで、快適な生活環境を維持しています。建物同士の間隔が狭ければ、日当たりや風通しが悪くなり、居住環境が悪化してしまうからです。また、景観の美しさを守る重要な役割もあります。
一方で容積率は、住宅の密集や過密化を抑制する目的で設定されています。高層の建物や大きな建物が乱立するのを防ぐためです。制限がないと、低層の住宅街に突然高層ビルが建つなど、統一感のない街並みが生まれてしまう可能性も少なくありません。
また、仮に高層の建物が密集しすぎてしまった場合、火災などが起こった際の避難が困難になります。救助活動にも支障をきたしてしまうことにもなりかねません。容積率の制限は、安全な避難経路を確保して火災や災害が起こった時のリスクを減らす役割も担っています。
一定の条件を満たすと、建ぺい率や容積率の制約を緩和する例外措置が認められています。この緩和をうまく使うと生活面積が増やせ、より快適な暮らしができるでしょう。
建ぺい率の制約が緩和されるのは、以下のような条件のときです。
・角地
・防火地域内での耐火建築物の建設
・準防火地域内での耐火建築物および準耐火建築物の建設
道路に面した角地の場合、周りとの環境や視認性の向上が期待できるという観点から、建ぺい率が緩和される場合があります。防火地域では、耐火性能に優れた建築物を建設することで安全性が確保されるため、制約が軽減されることも。同様に、準防火地域でも、一定の条件を満たす耐火性の建物の場合、建ぺい率の制約が緩和されるケースがあります。
容積率に関しても、建物の一部が計算の対象から除外される場合があります。ロフトや屋根裏などの特定の構造部分は、容積率の計算から除外されることがあり、実際の延べ床面積を抑えることが可能です。中でも大きく緩和できるのが地下室で、一定の条件を満たせば、計算の対象外となり設計の自由度が高まります。
狭小地や建ぺい率の低い土地では、従来の設計方法によって室内の空間が制限されることが多くありました。しかし、SE構法であればこうした制約を乗り越え、開放的な大空間の住宅を実現できます。
SE構法は、高い耐震性と大空間を実現できる木造ラーメン構造を採用しています。従来の木造住宅では、地震の揺れに耐えるために「耐力壁」を設けるのが一般的でした。しかし、木造ラーメン構造では、柱と梁を一体化して接合しており、地震の揺れに強い構造になっています。
たとえば、地震が発生した場合、建物には横揺れの力が加わります。従来の木造住宅では、壁などを使ってこの力を受け止めますが、木造ラーメン構造では、フレーム全体で揺れを分散するようになっているのです。
適度なしなやかさもあるので、建物の変形を抑えたり、地震のエネルギーを吸収する働きも持っています。そのため、衝撃を吸収して倒壊を防ぐ仕組みになっているので安心です。
また、大空間を実現できるところも木造ラーメン構造の魅力のひとつ。従来は耐震性に影響が出るため、自由なデザインが難しいケースが多くありました。しかし、柱と梁を強固に接合することで、建物全体が一つのフレームのように機能しているので、耐力壁に頼る必要がありません。
フレームで強度を確保できるので、大きな窓やガラス面も設けられます。大きな開口部を作れるので、広々とした空間にできます。たとえば、リビングやダイニングに大きな窓を設置することで、屋外との一体感を演出でき広々とした空間に。
自然光を感じやすくなるので、室内のどこにいても明るく感じられるでしょう。設計の自由度が大幅に向上すれば、以下のような開放的な空間を実現できます。
・家族が集まりやすい広いリビングを確保できる
・吹き抜けを設けて開放感のある空間を作れる
・視線の抜けがよく、室内全体が明るい住まいになる
特に、都会などの狭小住宅では、吹き抜けを作っても耐震性は損なわれないため、明るく風通しのよい家づくりが可能です。横ではなく縦の空間を上手に活かせるでしょう。
また、隣家が近いため採光や通風を確保しにくいという課題がありますが、建物の一部をガラス張りにすることで、室内にたっぷりと自然光を取り込むことができます。大きな窓を設けることで、庭やバルコニーと室内をシームレスにつなぎ、開放感のある住まいを演出することも可能です。
SE構法では全棟の構造計算を行い、耐震性や耐風性など安全性を数値で表しています。従来の木造住宅では、自然災害に対する強度について、厳密に数値で証明されていないことが一般的です。そのため、地震や台風などの自然災害時にどれだけ安心できるかの指標がはっきりしていませんでした。
SE構法のように全棟構造計算を行う場合、建物の強度を数値で証明できます。特に、台風の多い地域や、雪が積もる地域では、風圧や積雪荷重に耐える設計が求められるでしょう。
全棟構造計算によって、強風や地震などの自然災害にも耐えられる、安心できる住まいが可能です。建築前にシミュレーションを行い、安全な建物を計画できる点は非常に大きな魅力といえます。
建ぺい率と容積率は、設計だけでなく家づくりにおける安全性や環境保全に深く関わっています。日常ではあまり馴染みのない数値なので、難しく感じる方もいるかもしれません。しかし、それぞれの基礎知識が理解できれば、計算自体は比較的簡単です。
住宅地の見た目や災害時の対策として、それぞれの数値は厳しく設定されています。しかし、特定の条件を満たすことで緩和されるケースも少なくありません。家づくりをする際は、その土地は用途地域のどの種類なのか、防火地域に当てはまるのかなどもよく調べておきましょう。
SE構法を取り入れることで、建ぺい率が低い土地でも耐震性と大空間を両立した住まいを実現できます。従来の木造住宅では、耐震性を確保するために耐力壁を多く配置する必要があり、大空間を諦めざるを得ないケースも少なくありませんでした。
しかし、SE構法であれば柱と梁を強固に組み合わせた木造ラーメン構造により、耐力壁に頼らず開放的な空間を作ることが可能です。地震に強く安全性の高い家にしたいけれど、大空間は難しいのでは？と悩んでいる方にこそ、SE構法はおすすめです。
耐震性を数値で確認できる全棟構造計算を行うことで、強い地震が起きても家族全員が安心して暮らせる住まいを叶えられます。SE構法なら、自由な空間設計と高い安全性を両立できるため、家づくりの理想を諦める必要はありません。快適で安心な住まいを求める方は、ぜひSE構法を選択肢のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算（許容応力度等計算）を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
（施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。）