地震と住宅の新常識
免震装置のメリットと課題とは？住む人を守る住宅の地震対策を解説のインデックス
日本は世界有数の地震大国であり住宅の地震対策は欠かせません。大地震から家を守るための対策としては、免震・耐震・制震の3種類があります。その中で地震の揺れを直接建物に伝えない「免震装置」は、高層ビルや病院などに採用される技術ですが、戸建て住宅にはあまり普及していません。
免震装置が一般住宅に普及しにくい理由はコストや施工の難しさにあります。今回は、免震装置の仕組みとメリット・課題を解説します。
免震装置は、建物と地盤の間に設置することで地震の揺れを直接伝えない構造を持つシステムです。免震装置には地震が発生した際、地震の衝撃を軽減できる特徴があります。
これにより、建物の損傷を最小限に抑え、内部の家具や設備の被害も軽くできます。
免震装置は、主に「アイソレーター」と「ダンパー」の2つの部材で構成されています。
アイソレーターは、建物の基礎と地盤の間に設置される装置で、地震の揺れを吸収しながら建物を支持する役割を担います。
一般的には、積層ゴムと鋼板を組み合わせたハイブリッド構造で、ゴムの柔らかさが水平方向の揺れを吸収し建物が揺れをスムーズに逃がせるように機能します。また、銅板の硬さが建物の重量を支えながら変形しにくい強度を確保します。
アイソレーターは地震の揺れを「ゆっくりとした動き」に変えることで、建物に伝わる衝撃を軽減します。
ダンパーには建物を支える役目はありませんが、代わりにアイソレーターだけでは吸収しきれない揺れを抑えるための働きを持っています。
ダンパーにはいくつかの種類があります。
・オイルダンパー：内部に高粘度のオイルを入れ、その粘性を利用してエネルギーを吸収
・鋼材ダンパー・鉛ダンパー：金属が変形する特性を利用し、繰り返しの揺れに対応
これらのダンパーは、免震装置の効果をさらに高め、建物の安全性を確保します。
住宅の地震対策には、免震装置以外にも「耐震」や「制震」という考え方があります。
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免震装置を採用することは、建物の揺れが家に直接伝わることを防ぎ、家具や室内の被害も軽くしてくれるメリットがあります。それぞれのメリットを詳しく解説します。
免震装置は、建物と地盤の間にクッションの役割を持つ装置を設置することで、地震の揺れを建物に直接伝えないようにする仕組みです。これにより、建物自体の変形や損傷を最小限に抑え、大地震が発生しても倒壊のリスクが低減されます。建物の構造部分が揺れの影響を受けにくくなることは基礎や柱、梁などの耐久性が保たれるため安全性が向上します。
また、免震装置を採用することで地震の発生後に必要となる修繕や補修の負担を軽減できる点もメリットです。一般的に、地震後の建物の修理には多額の費用がかかるだけでなく、修繕が完了するまでの期間中は通常の生活が難しくなることも。
免震装置の導入はこれらの問題を最小限に抑えられ、建物の維持管理がしやすくなります。結果として建物のメンテナンス費用を削減することができ、長期的なコストパフォーマンスにつながる可能性が高まります。
免震装置が揺れを吸収することで、室内の家具や家電の転倒や破損を防いで室内の安全性を高められます。特に、大きな本棚や食器棚のような重さのある家具は地震の際に転倒しやすく、場合によっては下敷きになったり、ガラスが飛散したりする危険があります。
免震装置を備えた建物は揺れを小さく抑えられるため、家具が倒れるリスクが低くなります。
また、室内の安全性を確保することで、地震時の怪我や負傷のリスクも軽減。ガラス窓が割れたり、照明器具や天井材が落下したりする二次被害の可能性も低くなるため、地震発生時に慌てることなく避難行動が取れるでしょう。
免震装置にはメリットだけではなくデメリットもあります。
免震装置の導入には高額な費用がかかることが最大の課題です。一般的な耐震補強に比べて初期投資が大きくなるだけでなく、定期的な点検や部品交換といったメンテナンスコストも発生します。そのため、コスト面で導入を躊躇する住宅所有者が多いのが現状です。
免震装置は地震の揺れに対して効果的ですが、強風による横揺れには対応しきれない場合があります。特に高層建築では、台風や強風時に建物が長時間揺れ続けることがあり、住人が不安を感じるかもしれません。
免震装置の施工には専門的な知識と技術が必要です。そのため、施工業者も限られることから一般的な住宅には施工が難しく、高層マンションや公共施設などの大規模建築物に採用されることが多くなっています。
免震装置は優れた技術ですが、戸建て住宅においてはコストと施工の難しさから免震装置を導入することが現実的でない場合があります。
また、免震装置は地盤と建物の間に免震層を設ける必要があり、既存の住宅に後から導入することは難しいといえます。新築で免震装置を採用する場合でも、基礎部分の施工が複雑になるため、費用負担が大きくなります。
現在多くの住宅では耐震技術が採用されています。耐震技術は、建物の構造自体を強化することで地震の揺れに耐える仕組みです。柱や梁を強化し耐震壁を増やすことで、地震による建物の損傷を軽減します。耐震技術は免震装置に比べ施工しやすく、また導入コストも抑えられます。
耐震技術は新築だけでなく、既存の住宅においても補強工事で耐震性を向上できる点がメリットです。家を建てた後にも壁の補強や基礎部分の補修を行うことで、耐震性能を向上させられます。
SE構法は、構造躯体の強さで「安心・安全な家づくり」を実現させられる新しい木造建築の方法です。ここからは、SE構法の強みを解説します。
SE構法は、自由度の高い設計と耐震性能を両立させる木造住宅の工法です。強固な構造躯体と緻密な構造計算により、安全かつ理想的な住まいを実現します。また、在来工法では不可能とされてきた、安全性を確保しつつ自由度の高い住空間の設計も可能です。
地震に強い家を実現するため、SE構法では高い耐震性能を確保するためのさまざまな技術を採用しています。
まず、SE構法では「ラーメン構造」を採り入れている点です。ラーメン構造は、柱と梁を強固に接合することで建物全体の剛性を高める役割を持ちます。在来工法では、筋交いや耐力壁に依存することが多く設計の自由度が制限されることがありますが、ラーメン構造では大きな開口部を確保しながらも高い耐震性能を維持できます。
在来工法では耐震性を確保するために耐力壁が必要となる場合がありますが、SE構法では強度の高い集成材と独自の接合技術を使用することで、壁の量を減らしても耐震性を確保できます。そのため、大開口の窓や広々としたリビングなど、開放的な設計が可能です。
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また、SE構法ではすべての建物において構造計算を全棟に実施し、地震時の揺れに対する建物の強度を数値で確認しながら設計します。この構造計算によって、実際に建物がどの程度の地震に耐えられるのかが明確になり、安全性の保証につながります。
さらに、地震発生時の建物の挙動をシミュレーションする「耐震シミュレーション」も導入。このシミュレーションにより、地震の衝撃が建物にどのような影響を与えるかを事前に検証し、設計の段階で最適な補強を施すことが可能となります。
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SE構法では建築基準法で定められている耐震等級の中で最も高い「耐震等級3」を取得することが可能です。耐震等級3は、建築基準法の1.5倍の耐震性能を確保するものであり、大規模な地震が発生した際にも倒壊しにくい構造を実現します。このような技術の組み合わせにより、SE構法の住宅は優れた耐震性能を持ち、長期にわたり安全に住み続けることができる家づくりを叶えます。
SE構法は耐震性能だけでなく、住み続けるうえでのメリットも多くあります。
まずは「資産価値が下がりづらい家を作れる」点。SE構法は柱と梁を剛接合し、耐震性を確保する家を作れるため、築年数が経過しても市場価値を維持しやすいのが特徴です。
また、SE構法の家は「長期優良住宅の認定」が取得可能です。SE構法では全棟で構造計算を行い、建物の安全性を数値で示します。長期優良住宅の要件のひとつである耐震性能をクリアできる耐震性能を備えています。
また、将来的なリフォームにも柔軟に対応できる、「スケルトン・インフィル」を採り入れている点も安心して長く住める住まいが作れる理由です。
免震装置は地震の揺れを建物に伝えない優れた技術ですが、高コストや施工業者の問題から、一般的な戸建て住宅には向いていません。
地震対策を考える際には、コストやメンテナンス、施工のしやすさを踏まえ、ご自身やご家族など、住む人に適した方法を選ぶことが大切です。
SE構法は強固な構造躯体と緻密な構造計算により、高い耐震性を持つ住宅を実現できます。耐震等級3の取得や開放的な空間設計も可能であり、長く安心して暮らせる住まいを提案します。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算（許容応力度等計算）を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
（施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。）